医療・介護業界の副業は積極的に勧めるべき

看護関連

2019年4月より「働き方改革」の考案によって様々な適用がなされようとしています。

厚生労働省のページを参照

私自身も、医療業界の職種についていますが、日々「人手が足りない。業務が回らない」という職場の悩みと戦っています。

そんな医療・介護業界について私なりに持論を書いていこうと思います。

医療・介護業界の人手不足理由

皆さんもご存知だとは思いますが、介護や医療業界では資格を持っていてもその業種に職していないという人が多々います。

その理由として

・賃金が安い
・仕事の量が多い
・人間関係が難しい
・勤務体制が過酷
・妊婦には厳しい

などが挙げられます。

この「人手不足」を打破するには、広告求人を出したり各企業のホームページなどで求人情報を乗せるなどの対策をしている事は珍しくありません。

しかし、毎回同じ企業が毎度広告求人を出していれば

あの職場いつも求人を出している。そんなに募集をかけているのに、決まらないということは良くない場所なのかな

というイメージを持たれる可能性も少なくありません。

ホームページ上に求人情報を乗せていたとしても、その企業に興味がない限り直接検索をかける機会も少ないでしょう。

結果、「誰か良い人いないの?」と上司や総務から声をかけられるという結果になります。

もちろん、紹介できそうな人が浮かびあがったとしても違う職場に就職していたり、いざ来るとなっても給料の優遇をしてくれなければ転職に至らないという可能性もあります。

これは紹介された側にとってはとても重要な事ではありますが、紹介での就職はその後の働き方に大きな影響を及ぼす可能性があります。

紹介就職のデメリット

・紹介者のイメージに関わる。
・紹介された側は紹介者の手下的存在になる。
・紹介者で組み立てられた人材が多いと注意し合えない
・紹介された側はすぐに辞めることができない。
・紹介された側は職場に対する不満をぶつけられない。
紹介する側も紹介される側も気を使わないといけない場面が存在します。
特に紹介された側は、就職してみて「ここでは働けない」と思ったとしても紹介してくれた義理を考慮してストレスを貯めながらある程度働かないといけない可能性だって出てきますし、職員同士仲が良い人ばかり固まっていたら仕事に身が入らない可能性だってあります。

紹介料が発生する企業も多い。

医療・介護業界は人手不足の事態が多く、専門の求人紹介企業があったり、自分の知人を職場に招き入れると「紹介料」をもらえるという待遇を用意している場所が多くあります。

紹介者には紹介料がもらえるからという理由で相手の就職予後を考慮しないで「うちにこない?今来てくれたらあなたにも支度金が入るからとってもお得だよ」と交渉する人も沢山います。

また企業経由で就職したとしても就職支度金などという形で就職者に支度金をプレゼントする場所もあります。

いずれにしても、この業界は人手が足りないという事がわかる仕組みですね。

人手不足を打破できない理由はなぜか。

1に出てきた理由もありますが、私の持論としては違うと思います。

なぜなら、1を集約させるとこんな言葉が思い浮かびます。

こんなに過酷で人間関係も複雑で勤務体制も激務なのになぜ給料が低いのだろう。もっと給料増えないかな

この赤字で書かれている部分について考えてみます。

仕事は頑張ればお金がもらえる。

この考え方がまず間違っていると思います。

あの人凄く仕事が遅い。私の方が倍の量をこなしているわ

そんな場面に1度は遭遇したことがあると思いますが、本当に倍の仕事をこなしていたとしても給料は増えません。むしろ仕事が遅い人の方が給料が高い可能性だって大いにあります。

では給料が増えるにはどうしたらいいのでしょうか?
上司にごまをする?周りに仕事が遅い人の陰口を言う?自分が仕事を沢山した事をアピールする?

私ならどれも馬鹿らしいと思いますし評価されるとは到底思えません。

給料が増えるようにするには違う場所からお金をもらえるようにする仕組みを作ることです。

この業界は人手不足が問題になっていると前項で説明をしましたが、人手不足の理由としては「すでに就職をしているから」という部分が関係しています。

新しい職場の条件が良かったとしても、慣れるまでに少なからずストレスだってかかりますし長く働いて地位を導きだしていたり、居心地が良かったり、職場の人と仲良くやっていたり・・・

そんな状況を切り捨ててすぐに「転職」という決断は難しいのかもしれません。

それなら、「副業」を全面的に勧めるべきではないかと思うのです。

副業可能なら人手不足も軽減できる。

副業禁止と就業規則に書いてある職場も沢山あります。

でも、人には職を選ぶ権利というものがあるため法律上してはいけないという決まりはありません。

ただ、職業規則に記載されているということは副業をすることによって本業に支障が出たり、評価を下げられてしまう対象となる可能性があります。

ですが、自分が将来的に1つの職場だけで頑張るのなら良いですが、副業によって得た収入を貯蓄に回せると考えた場合自分にとって有利な条件となるのです。

もし、この業界で全面的に「副業をしても良いよ」という方針になるとすれば、自分の収入が増えることになるため病院や施設に看護師・介護職などが回ってくる来る可能性が大きくなるのです。というか、副業禁止となっているからやりたくてもできないと考えている人が少なからずいるはずです。

そう考えれば必然的に人手不足解消は改善されていくでしょう。

副業禁止している企業はなぜそんなに渋るのか?と疑問です。

医療・介護業界の副業デメリット

もちろんこの業界に限らず副業する上で企業にはデメリットがあるというケースがあります。

・情報を開示される(噂など)
・本業に集中できない可能性がある。
・勤務調整などが大変である。
・職場同士のつながりがあるため不安

副業するぐらいの覚悟があるため「常識」をわきまえているかと思いますが、一部例外な人も出てくるという訳でしょう。

もちろん適切ではない事をしてしまった場合どちらの職も失う覚悟で働いてもらうことが必要ですね。

副業禁止なのに副業がバレた場合はどうなる?

職場に大きなダメージを与えない限り「解雇」される可能性は限りなく低いでしょう。

仕事を自由に選ぶ権利がある以上損害も与えてないのに「解雇」を適用すれば「不当解雇」として反論することもできます。

過去にそのような例で裁判が起きた事例もあるので詳しく知りたい方はネットで検索を行ってみてください。

個人的な考え方としては、自分の身は自分で守らないといけないと思いますので、今の生活をもっと豊かにしたいとか将来的に金銭が必要だと考えるならば早めに実行することが必要だと思います。

もちろん年齢を経つにつれて「副業」なんて体力的にも厳しくなるだろうし、環境になじむのも難しくなってくるかと思いますしね。

できるならトラブルを避けるために職場に相談して始めることが前提ですがね・・・

肩の力を抜いて物事を考えてみよう。

仕事で寝る時間も削られる。 毎日勉強しないといけない。

私だったらそんな生活はうんざりです。

仕事が嫌なら辞めてしまえばいい。
体調が優れないなら休めばいい。
お金が増えないなら副業してみればいい。

我慢してストレスを貯めて給料も増えない。そんな楽しくない日常があるならば自分で打破しましょう。

仕事を辞めたら収入がなくなる。仕事を休んだら給料が減らされる。

そう考えるなら準備をしましょう。
仕事を辞めたり休んだとしても今よりも蓄えができる事を事前に探し実行すること。 体調を崩した時も余裕をもって休んでも大丈夫な環境を作りましょう。

「忙しいからできない。 知識がないからできない。」

そんなのは全て言い訳であり、実行しない人は損をしているだけです。

これからは、「個人が自由に選択できる時代」になると私は思っています。

少しでもこの考え方が参考になったという方はぜひ下記の記事も一緒に読んでみてください。

最後まで読んで頂きありがとうございました。

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